鉄道がもたらすチャンス

　2021年は歴史に残る異常気象の年となりました。8月にはシチリアで48.8℃に達し、ヨーロッパの観測史上最高気温が更新されました。それまでは1977年アテネでの48℃が最高でした。また、カナダのリットンでは早くも6月末の時点で49.6℃に達していました。やはり史上最高気温です。これほど高い気温は、カナダで観測されたことがありませんでした。世界中で似たような現象が広がっています。

　しかし、世界を驚かせているのは熱波だけではありません。個々の気象現象とその背後にある気候の相関関係も問題となっています。猛暑とその結果生じやすい干ばつに悩まされる地域もあれば、豪雨とそれに伴う洪水が多発する地域もあります。

　こうした事象は過去にも単発的に発生していましたが、これほどの頻度で周期的に生じることはありませんでした。その理由については、科学的なコンセンサスが広く得られています。

　18‧19世紀の産業革命以来、人類は技術的にも社会的にも大きな発展を遂げました。その原動力となったのが化石燃料です。19世紀末の内燃機関の発明は、まさに人類史における飛躍的な進歩であり、繁栄、技術開発、グローバル化の推進力となりました。しばらくは幸福や利益をもたらすものでしたが、発明者が意図しなかった影響も出てきました。化石燃料の燃焼で排出される二酸化炭素（CO₂）が、地球規模の気候変動を加速化させているのです。しかも豪雨発生の助長にもつながります。

　サステナビリティ（持続可能性）というテーマは、数年前まではあまり注目されていませんでしたが、今や多くの国々で毎日のように報道されるほどになりました。とりわけ異常気象に悩まされている地域では、おのずと関心は高まります。

　社会の注目がサステナビリティに集まったことで、政治的意思決定者らも議題に取り上げるようになり、気候目標など具体的な対策を提唱するようになってきています。

　アメリカでは、政府が2050年までに「ネットゼロ排出」の目標を達成させると宣言しました。まずは2030年までに排出量を2005年比で50%削減するということです。

　欧州連合（EU）も気候中立を実現するための「2050ロードマップ」を掲げています。これは、2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにするため、2030年と2040年の中間目標をそれぞれ1990年比の40％と55%に定めるものです。

　また、経済が急速に発展している国々でも排出削減に目が向けられています。例えば中国は、2060年までにカーボンニュートラルを実現させるという目標を掲げています。

　2021年11月には、イギリス‧グラスゴーでの国連気候変動枠組条約締約国会議で、世界197か国が共通の気候目標について協議し、世界の気温上昇を1.5℃に抑えるという目標設定で合意しました。

　具体的な対策は地域ごとに異なりますが、化石燃料の使用を大幅に削減しようという政治的な取り組みが世界中に広がっていることは確かです。それを実現するために、以下の方策が提案されています。

• 今日すでによく知られている再生可能エネルギーの利用促進
• 化石燃料を代替する燃料の技術開発
• 化石燃料の利用メリットを減らす、または利用を禁止する規制の推進

　こうした動きは各産業界をはじめ、建物でのエネルギー利用、農業、そしてもちろん人やモノの輸送にも影響しています。

　世界のCO₂排出源の内訳を見ると、運輸部門の排出量が全体の16.2%を占め、大きな要因となっていることがわかります。ところが、部門内の内訳には著しい偏りがあります。排出量が最も多いのは陸上輸送で、全体の73％を占めるのに対し、それに続く2位と3位の航空輸送（11.7%）と海上輸送（10.5%）は、それほど大きな割合ではありません。鉄道部門の排出量が占める割合に至っては、わずか2.5％です。その一方で、鉄道輸送の人キロとトンキロが全体に占める割合は、2.5％をはるかに超えます。例えば、EUでは旅客輸送の8.7%、貨物輸送の18.7%が鉄道の利用によるものです。

　鉄道は、変容する世界で中心的な役割を果たします。鉄道輸送に切り替えることで、気候変動に歯止めがかかるきっかけが生まれます。それはまた、鉄道がサステナブルで前向きな要素として世界の発展に貢献するチャンスでもあります。